メディアとしてのDaily Mailを評価する上で見過ごせないのが、デイリーメールの誤報や過去の経緯です。イギリスの独立新聞報道基準機構（IPSO: Independent Press Standards Organisation）には、同紙の事実誤認やプライバシー侵害に関する苦情が度々寄せられてきました。
過去には、有名ハリウッド俳優の私生活に関する虚偽報道で名誉毀損訴訟を起こされ、多額の損害賠償と謝罪広告の掲載を余儀なくされた事例や、気候変動に関する研究データを歪曲して報じたとして科学界から強い反発を受けた事例が存在します。
誤報トラブルが発生する背景には、24時間体制で数百本もの記事を即時配信し続けるデジタルメディア特有の競争環境があります。誤りがあった場合、ウェブ上ではサイレント修正（告知なしの修正）が行われるケースもあるため、重大なニュースであればあるほど、複数の独立した通信社（AP通信、AFP通信、共同通信など）の続報と照合するメディアリテラシーが求められます。
