2023年以降、日本の芸能産業をめぐる環境は大きく変わりつつある。業界団体レベルでは、未成年タレントへのハラスメント防止ガイドラインの策定が進み、いくつかの大手事務所が第三者委員会の設置を表明した。行政側でも、文化庁や厚生労働省が芸能従事者の労働環境改善に向けた検討会を立ち上げている。
市民社会の側では、元アイドルや元タレントによる当事者の声が重要な役割を果たしている。自らの経験を公開することへのハードルは依然として高いものの、SNSを通じて発信される証言は、業界の不透明な部分を照らし出す光源となっている。
変化はゆっくりだが、確実に起きている。重要なのは、この変化が一過性のブームや外圧への反応で終わらず、構造的な改革へとつながることだ。子どもたちが安心して夢を追える産業の形を、社会全体で作り上げていく責任がある。
