需要があるからといって、日本語が話せれば誰でも教えられるわけではない。プロフェッショナルとしての資格証明が厳格に求められる。
1. 420時間日本語教師養成講座の修了
最も一般的かつ確実な証明手段が、文化庁のガイドラインに準拠した「420時間日本語教師養成講座」の修了だ。文法理論、音声学、教授法などを網羅したこの講座は、シドニーやメルボルンなどの都市部でも通学・通信形式で開講されている。受講料の相場は3,000〜5,500オーストラリアドル程度だ。
2. 日本語教育能力検定試験の合格
日本の大学で日本語教育を主専攻・副専攻していない場合、この国家検定の合格は大きな威力を発揮する。論理的な指導能力を客観的に証明する材料として、民間の語学学校や補習校の採用選考で高く評価される。
3. 州立教育省の教員免許（現地校勤務の場合）
現地の小中高校で正規の教員として教壇に立つには、各州の教員登録機関（例：NSW Teachers Federation等）への登録が必須となる。これにはオーストラリアまたは同等の教育機関での教育学士号（Bachelor of Education）や修士号（Master of Teaching）が必要となり、ハードルは極めて高い。
