検査を受ける上で現実的な懸念事項となるのが窓口での支払額です。日本の健康保険制度（一般的な3割負担）における検査費用の相場感を把握しておくことは、不要な不安を払拭する手助けとなります。
単純CT検査（造影剤なし）の場合、検査料と電子画像管理料、初診・再診料を含めて窓口負担は約5,000円前後です。造影剤を使用するCT検査になると、薬剤費が加算されて約8,000円〜1万円程度となります。
これに対し、単純MRI検査（造影剤なし）は機器の磁場強度（1.5テスラや3.0テスラ）によって点数が若干異なりますが、3割負担で約7,500円〜9,000円程度が基準です。造影剤を用いた精密MRI検査や、特殊な画像解析を加えた場合は約1万2,000円〜1万5,000円前後に達します。
なお、自覚症状がなく健康診断の一環として自費で受診する「脳ドック」などの自由診療では、全額自己負担となるためCTで約1万5,000円〜3万円、MRIで約3万円〜5万円が一般的な相場帯となっています。
【プロの結論】おすすめできる人・慎重になるべき人の判断基準
医療現場の最適化と患者満足度を両立させる観点から、それぞれの検査が真に適している受診者像と、他の手段を検討すべき受診者像を明確に提示します。
【CT検査が強く推奨される条件】
- 突発的な激しい頭痛、激しい腹痛、外傷などで一刻を争う緊急性が疑われる人
- 咳や血痰が続き、肺の炎症や肺がんの有無をスクリーニングしたい人
- 心臓ペースメーカーや体内に古い金属クリップがあり、MRIの安全基準を満たさない人
- 激しい閉所恐怖症や認知機能低下により、20分以上の絶対静止が困難な人
【MRI検査が強く推奨される条件】
- 手足のしびれ、呂律が回らないなどの一過性脳虚血発作や脳梗塞が疑われる人
- 膝や肩の靭帯・腱・軟骨の損傷、背骨のヘルニアによる坐骨神経痛に悩む人
- 卵巣腫瘍、子宮筋腫、前立腺疾患など骨盤腔内臓器の精密な質的診断が必要な人
- 成長期の子どもや妊娠中（※器官形成期以降の慎重判断を含む）で、被曝を完全にゼロに抑えたい人
【慎重な事前協議が必要なケース（おすすめできない条件）】
- 腎機能が著しく低下している状態で、造影剤の使用を提案された人（事前の主治医相談が不可欠）
- 刺青やアートメイクを広範囲に入れており、事前の火傷リスク説明に同意できない人
- 「なんとなく全身を全部調べてほしい」と目的が曖昧なまま、高額な自由診療MRIを乱用しようとする人
