かつての栄光が燦然と輝く反面、近年の報道では「フジテレビドラマの視聴率低迷」や「ひと桁台前半への下落」が扇情的な見出しで飾られがちです。週刊誌やまとめサイトでまことしやかに囁かれる「早期打ち切り騒動」の真相とは一体何なのでしょうか。民放関係者への取材から見えてくるのは、評価軸そのものの構造的シフトです。
現在、広告主が最重視しているのは従来の世帯視聴率ではなく、購買意欲の高い13〜49歳をターゲットとした「コア視聴率」です。テレビの前に座る高齢者層に特化した演出を行えば世帯視聴率は稼げますが、商品購買には直結しにくくなります。フジテレビが先陣を切って進めているのは、この世帯視聴率を捨ててでも若年・現役世代の支持を取りに行く思い切った演出転換です。ネット上で「低迷」と評されている回であっても、コア視聴率では他局を圧倒しているケースは日常茶飯事となっています。
さらに、番組改編期に話題となる「全話数短縮による打ち切り疑惑」についても、大半がスケジューリング上の既定路線です。特に配信プラットフォーム連携を前提とした現代のドラマ制作では、撮影開始前に全10話や全9話といった契約が厳密に結ばれており、往年のように数字が悪いからといって第5話あたりで急遽打ち切ることは契約上ほぼ不可能です。世間のイメージと制作現場のリアルとの間には、依然として大きなギャップが存在します。
