現在のテレビ業界において、スポンサー企業が最も注視しているのが個人視聴率と世帯視聴率の比較です。世帯視聴率が高くても、購買意欲の高い13〜49歳の「コア層」が見ていなければ広告価値が低く評価される時代に突入しています。
例えば、世帯視聴率では7%前後にとどまったサスペンス作品が、コア個人視聴率では同時間帯トップを記録し、スポンサー枠のセールスが早期に完売するという現象が発生しました。この背景には、テレビ局の収益構造が従来のタイムCM料だけでなく、配信広告収入や海外番販へシフトしている事情があります。
見逃し配信サービス「TVer」のお気に入り登録者数や週間再生ランキングの上位常連作は、地上波の世帯視聴率が低くても商業的な成功を収めています。指標の多角化が進んだことで、「世帯視聴率＝作品の真の価値」という固定観念は完全に崩れ去りました。
