この巨大再編劇の引き金を引いたのは、長年グループの「祖業」として君臨してきたスーパーストア事業の構造改革だ。収益性の低迷にあえぐ株式会社イトーヨーカ堂の扱いは、物言う株主（アクティビスト）から常に格好の標的とされてきた。
経営陣が決断したのは、中間持ち株会社「ヨーク・ホールディングス」の設立による非コンビニ事業の完全な切り離しだ。スーパーストアや専門店事業をこの新会社に集約し、外部資本を受け入れながら早期のIPO（新規株式公開）や株式売却を目指す。祖業を切り捨てるかのような冷徹なスピンオフ戦略に対し、社内には当然ながら大きな動揺が走った。だが、コンビニ事業の利益で赤字事業を埋め合わせる従来の複合企業モデルは限界に達していた。生き残りをかけた事業分離は、もはや避けて通れない必然の帰結だったのだ。
