ディスプレイ業界において、JDIが打ち出した「eLEAP」は長年“画期的ながら量産は極めて困難”と評されてきた。従来のOLEDに比べて発光効率を倍増させ、寿命を大幅に伸ばすこの技術が、2026年から2026年にかけて実用化のピークを迎えている。国内主要拠点での量産ライン稼働率は目に見えて向上しており、ハイエンドのノートPCやタブレット、次世代ウェアラブル端末向けでの採用が相次いで浮上した。
市場関係者が息をのんだのは、その収益モデルの変容だ。自社工場でパネルを焼き続ける重厚長大な製造業からの脱却——つまり、知的財産（IP）を活用した技術ライセンスビジネスへの本格移行である。海外メーカーへの技術供与によって莫大な設備投資リスクを抑えつつロイヤリティ収入を得る仕組みは、かつての「作れば作るほど赤字が膨らむ」体質を根本から変えつつある。
