団塊の世代がすべて75歳以上となった2026年、大津市周辺でも複数疾患を抱える高齢患者が一段と増えた。これに対し、すべての患者を大病院が一手に引き受ける旧来のモデルは限界を迎えつつある。大津赤十字病院が推し進めるのは、近隣のかかりつけ医やリハビリ期を担う慢性期病院との「密接な役割分担」だ。
急性期治療を終えた患者がスムーズに地域の診療所や在宅医療へ移行できるよう、地域医療連携課の相談員が早期から介在。カルテ情報のデジタル共有を進めることで、「大きな病院にかかり続けなければ不安」という住民の意識も少しずつ変化し始めている。大病院は重症対応に集中し、日常的なケアは地域の医師が担う。この健全な循環こそが、パンク寸前の医療制度を救う鍵となる。
