家電小売の現場では、より進んだ資源循環の試みが定着しつつある。株式会社ビックカメラをはじめとする大手家電量販店では、店頭に専用リサイクル拠点を構え、機器本体だけでなく周辺サプライの回収にも対応する窓口を広げてきた。
店頭窓口では、旧来のDVD-Video規格のディスクから大容量のブルーレイディスク（Blu-ray Disc）に至るまで、適正処理ルートの案内を行っている。特定メーカーの買い替えキャンペーンと連動した下取りプログラムを活用すれば、処分費用をかけずにポイント還元を受けられる機会も少なくない。持ち込むソフトの種類や機材の年式に応じた窓口選びが、実質的なコスト負担をゼロにする鍵となる。
